地震 その時

室内で大地震に遭遇したらどうしたらいいのでしょうか。私は東日本大震災の地震の最中は、仕事中でしたがすぐ広い場所に避難できました。幸い松の大木の深い根によって地震による地割れなどから守られました。大地震直後に急いで自宅マンションに帰宅したら、書棚、家具、テレビ、レンジが散乱して手のほどこしようのない有様でした。3LDKの部屋の中で1部屋だけが散乱していませんでした。なぜだろうと部屋を見渡して理由を考えました。その結果地震による被害の微少な部屋の鉄筋の4本柱の間隔が他の部屋に比較して半分と非常に狭いことに気付きました。大地震当夜は電気、水道、ガスのライフラインがなくなり、安全だと思われるその部屋で夜を明かしました。たびたび大きい余震がありましたが、本震での被害状況が軽微な部屋だったので比較的安心して熟睡できました。

自宅、会社など自分のいる部屋の柱の間隔に関心を持って、大地震が発生したらもし動きがとれなくて近くの公園などの広い避難所にたどり着けない場合、自宅、会社などで、どの部屋に居るのが安全なのかを日ごろからあらかじめ決めておくことが大地震からあなたを守る方法なのです。東日本大震災の大地震の経験から、柱の間隔が特に重要で、壁などは単なるパーテーション(間仕切り)なのですが壁が崩落した場合のことを想定して壁の強度にも関心を持つことも必要です。

地震との遭遇

直下型地震とプレート型地震

大地震に遭遇した場合、第一に自分の身を守るのが大切です。地震には直下型地震とプレート型地震があります。 地震の場合まず火の始末ですが、直下型地震の場合は、自分の身を守ることだけでいっぱいなるため、火の始末をする余裕がありません。最近のほとんどのガス器具は揺れを感知してガスを遮断し消火する自動遮断装置がついています。プレート型地震の場合は地震発生当初小さい揺れの段階で火の始末をしましょう。火の始末には普段からの備えが大切です。ガス器具に自動遮断装置がついているか確認しましょう。もしついていなければ余裕があるのなら自動遮断装置付のものに替えるのも良いでしょう。 一番大切なのは、自分の身を守ることです。手近にヘルメットや防災ずきんがあれば良いのですが、無いばあいは、座布団やまくらなどで頭を保護しましょう。 またラジオ、テレビ、携帯電話などへの緊急地震速報をいつでも受け取れるように心がけることも大切です。緊急地震速報により余裕をもって揺れにそなえることができます。火の始末や身を守ることが揺れが大きくなる前にできます。

居場所別地震への備えと対処 屋内編

それでは、地震が起きて揺れが収まるまでのさまざまなケースについての地震への備えと対処について述べてみましょう。

住宅(家庭)での地震への備えと対処

  1. 自分の身を守ることが最優先です。
  2. 机やテーブルの下に潜ります。
  3. そして机やテーブルの脚を倒れないようにしっかりと握ります。
  4. 机やテーブルが無い場合は、座布団、クッションなどで頭を保護します。
  5. 避難のための出口の確保のため、戸、ドアを開けておきます。
  6. しかし、慌ててすぐに外に飛び出さないことです。
寝室での地震
  1. 寝室には倒れるものは置かないことです。
  2. ベッドの場合は下に潜り込みましょう。
  3. ベッドでない場合は、寝具に潜り込んで安全の確保をしましょう。
  4. 枕元には、避難の際に割れたガラスなどに備えて厚手の靴下と、懐中電灯、携帯ラジオを常に置いておく心がけが大切です。
トイレやバスルームでの地震
  1. まず避難経路の確保のためドアを開けましょう。
  2. 入浴中であれば、ヘルメット変わりで、風呂のふたか風呂桶で頭を保護します。
  3. 鏡などの破損によるケガに注意しましょう。
台所での地震
  1. まず、日頃の防災意識が大切です。
  2. 地震の揺れを検知すると自動でガスの供給を停止する遮断機があります。そのような器具がおすすめですが、そうでない場合は火災を防ぐために火を消さなくてはいけませんが、慌てているので、くれぐれもやけどに注意しましょう。
  3. 自分の身の安全が最優先なので、状況によっては無理に火を消さないほうが良いでしょう。地震の揺れがおさまってから消せばいいでしょう。
  4. また冷蔵庫、食器棚、調理器具などが倒れたり飛んできますのでそれらから離れるようにします。

高層ビル(職場など)・高層マンションでの地震への備えと対処

  1. 基本的には住宅の場合と同様で、自分の身を守ることが最優先です。
  2. 東日本大震災で浮き彫りになったのが、高層ビルや高層マンションは長周期地震動に弱く、揺れはじめは遅く、揺れだすと長い時間にわたって揺れ幅の大きな揺れが続きます。 そのため、家具やコピー機などの事務機器が滑りながら猛スピードで高速移動したり、棚などが倒れてきます。
  3. ドアを開けて廊下に出る余裕がなければ、頑丈な机の下に潜り込みしっかりとつかまってください。
  4. 避難の妨げにならないように廊下には普段から物は置かないことです。
  5. また避難には絶対エレベーターは使用しないことです。必ず非常階段を使いましょう。
エレベータ内での地震
  1. 1981年以降に設置されたエレベータには地震感知装置があり深度4以上の揺れを感知すると最寄りの階で停止してドアが開きます。地震感知装置がない、あるいは作動しない場合はすべての階のボタンを押して最初の停止階で降りましょう。
  2. 停電でエレベータ内に閉じ込められたら、非常用呼び出しボタンで外部と連絡をとって救助を待ちますが、大きい地震のときは、エレベータ内に閉じ込められる件数も多いため救助が遅れる場合もあります。

外出先での地震への備えと対処

  1. スーパーやデパート、地下街、劇場や映画館の外出先の屋内にいた場合、基本的にはこれまでと同様に自分の身を守ることが最優先です。
  2. すべてにあてはまるのが頭の保護です。バック、買い物かごなど身近にあるもので頭を守りましょう。
  3. 物が倒れたり、落下することが少ない、柱や壁に身を寄せましょう。
  4. また普段から事前に避難口を確認するように習慣づけることも必要です。

居場所別地震への備えと対処 屋外編

住宅地での地震への備えと対処

  1. 住宅地では落下物と倒壊物に注意しましょう。
  2. まず自分の身を守る基本である頭の保護です。
  3. 落下物やブロック塀などの倒壊物から遠ざかることです。

オフィス街・繁華街での地震への備えと対処

  1. ビルが並ぶオフィス街・繁華街では落下物に注意しましょう。
  2. まず自分の身を守る基本である頭の保護です。
  3. 窓ガラス、外壁、看板などが落下しますので、頭を保護しながら、そのような落下しそうな場所から離れましょう。

海岸での地震への備えと対処

  1. 一番注意すべきは津波です。
  2. 地震の強い揺れが収まったら、すぐに安全な高台か、高台がなかったら高い建物の高い階に避難します。
  3. 津波は地震の後すぐにやってくる場合もありますので、避難指示、勧告、警報などを待たずに、すぐ高い安全な場所に避難することが大切です。

川岸での地震への備えと対処

  1. 津波は川をさかのぼって上流の山間部まで到達します。東日本大震災でも海岸から離れた川岸でたくさんの犠牲者がでました。
  2. 川岸では川の流れに対して直角に避難することです。

山での地震への備えと対処

  1. まず落石に気を付けてください。
  2. 地震の強い揺れで地盤が緩んでいるので、崖などの急斜面は崩れやすくなっているので近づかないことです。

運転中の地震への備えと対処

  1. 地震の揺れを感じたらハンドルがとられないようにしっかり握ります。
  2. つぎに前後の車両に注意しながら道路の左端に徐々にスピードを落として停車します。このときに事故の原因になりますので急停止は厳禁です。
  3. 避難の必要がある場合は、車検証や貴重品は身に着けて、鍵は付けっぱなしにして、ドアはロックしないで閉めておきます。

公共交通機関内での地震への備えと対処

  1. 鉄道やバスなどに乗車している場合は、手すりやつり革にしっかりつかまります。
  2. 停車してからは、乗務員の指示にしたがいましょう。
  3. 身勝手な行動はパニックの元になり二次災害を引き起こしますので注意しましょう。

次にくる巨大地震

次にくる巨大地震は過去の歴史から推測されます。地震予測研究は進歩していますが、完全ではありません。次にくる巨大地震は2つ想定されています。

南海トラフ巨大地震

三陸地震、宮城県沖地震、福島県沖地震など過去に単独での地震が発生しました。しかし東日本大震災を引き起こした巨大地震はこれらが連動して発生しました。
近い将来において静岡県に大きな被害をもたらす東海地震がありますが、これが単独に発生するのではなく、東海地震、東南海地震、南海地震と三連動で南海トラフ巨大地震として発生するであろうと地震予測されています。南海トラフ巨大地震では死者32万人以上と過去にありえない甚大な被害想定になっています。

東京湾北部地震

首都直下型地震のひとつに東京湾北部地震が国の中央防災会議で想定されています。過去の想定地震規模はM7.3、最大震度6強でした。
しかし地下構造の詳しい分析結果、跳ね上がって地震を引き起こす陸のプレートと沈み込むフィリピン海プレートの境界、つまり震源の深さが30Kmだったのが20Kmに修正されたのです。これにより最大震度6強が7に引き上げられました。死者1万人以上というこれまでの最大震度6強での被害想定が、最大震度7に引き上げられたことにより、さらに被害規模の拡大が確実視され、研究機関での見直し作業が進められています。

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